アニュアルレポート2024

平素は当協会の活動に、ご支援賜りまして誠に有難う御座います。
日本眼科医療機器協会は、眼科医療製品の製造・販売を行う企業の産業団体として、1978年（昭和53年）に発足しました。会員企業数も2024年1月現在で131社となりました。「眼科医療の進歩と健全な発展のため、より優れた眼科医療機器を提供し、国民の目の健康とQOL（Quality of Life）の向上を図り、社会に貢献すること」を協会理念とし、眼科医療の発展と産業界の地位向上につながる活動を続けております。

現代社会のあらゆる分野にデジタルトランスフォーメーション（DX）の波が押し寄せていますが、医療ももちろん例外ではありません。しかし、DX白書2023（独立行政法人情報処理推進機構）によると、医療・福祉分野のDX化はまだ不十分で、他の産業より大きく遅れているとされます。カルテ・問診票・処方箋・物品購入手続きなど紙ベースのアナログ業務が多く残り、業務効率の改善を阻んでいるのです。

眼科検診を職場で採用されている場合、まだまだ多くが労働衛生基準法に定められた視力検査をすればよいと考えられている。それがどれだけ多くの人に、間違った安心を与えているのかはどこまで理解されているのだろうか？今日も、外来に、「メガネが合わなくて」と訴えて来院された方で、進行した緑内障の患者さんがあった。すでに視覚障害2級レベルであったが矯正視力はどちらの眼も(1.5)であった。こうした患者さんには、今まで嫌というほど会ってきている。そしてそのたびに、無力感にさいなまれる。まだ伝わっていないと。