AnnualReport2012 page 14/28

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概要：
日本眼科学会と日本眼科医会は、視覚情報の重要性、眼科医療の先進性や社会貢献を広く国民に伝える目的で、平成20 年度より「日本眼科啓発会議」を共同で立ち上げて、様々な啓発活動を行ってきています。この会議に....

日本眼科学会と日本眼科医会は、視覚情報の重要性、眼科医療の先進性や社会貢献を広く国民に伝える目的で、平成20 年度より「日本眼科啓発会議」を共同で立ち上げて、様々な啓発活動を行ってきています。この会議には、日本眼科医療機器協会や日本コンタクトレンズ協会、旧日本眼内レンズ協会、眼科用剤協会関連企業からも委員を派遣していただき、活動をご支援していただいています。主な活動内容としては、1. 雑誌などの媒体を利用した国民への啓発活動2. 記者発表会を通じてのメディア啓発活動3. 眼科医療の社会貢献度の評価を目的とした自主的研究があり、どの活動も順調に行われてきています。特に1.の国民への啓発活動では、漫画家の いしい ひさいち 氏のほのぼのとしたキャラクターと目を表す青いモチーフの中に眼科医療に関連した数字を提示して、インパクトのあるメッセージを発信してきました。皆さんの中にも新幹線の車内誌や航空会社の機内誌でご覧になられた方も多いと思います。おかげさまで、この広告は「朝日広告賞」や「読売広告大賞」などのメジャーな広告賞を受賞することができ、国民の皆様にも強いメッセージを発信できたと思われます。また、3.の自主的研究に関しても、白内障手術が費用対効果の非常に高い強力な医療技術であることを証明して、その成果をJapanese Journal of Ophthalmologyや日本眼科学会雑誌に掲載いたしました。これまでの啓発会議の活動は、日本眼科学会戦略企画会議の第５委員会（大橋裕一委員長）が中心となって行われていましたが、このような啓発活動のさらなる発展をめざして、平成24 年1月に組織を少し改変して第2 期の日本眼科啓発会議が始まりました。会議の会長、副会長は日本眼科学会理事長と日本眼科医会会長が担当することになり、現在は石橋達朗日本眼科学会理事長が会長で高野 繁日本眼科医会会長が副会長を務めておられます。常任幹事として、日本眼科学会から渉外担当常務理事、戦略企画会議第五委員会委員長、日本眼科医会から公衆衛生担当理事・広報担当理事、および会長指名の団体・企業から代表委員2名の合計6 名が定められました。団体・企業からの代表委員として日本眼科医療機器協会の瀧本次友会長に常任幹事をお願いしています。その他、専任幹事、顧問などの役員を置き、第一、第二、第三の3つの分科会を設置して、活動に当たっています。第一分科会（村上 晶委員長）は国民への啓発事業・広報事業、第2分科会（種田芳郎委員長）は記者発表会事業をそれぞれ担当します。第3分科会（井上幸次委員長）は、今期から新しく始まった事業である医学生・研修医のリクルート事業を担当します。大学本院の眼科への入局者数は平成16 年の新医師臨床研修制度導入以前には300から400名あったのですが、この制度が導入されてから減少しており、平成23 年度は183名となっています。いろいろな要因が考えられますが、一つの原因として現在の眼科医療の現状が医学生や初期臨床研修医にうまく伝わっていないことが考えられます。そこで、今年から夏に一泊二日の合宿形式で全国から眼科に興味のある初期臨床研修医と医学生を集めて、眼科医療の重要性とすばらしさを生の声で伝え、眼科志望者を増やす目的で「眼科サマーキャンプ」を計画しています。現在、第三分科会を中心として企画を練っているところです。OCTなどの最新の眼科医療機器をハンズオンしてもらうことも考えていますので、日本眼科医療機器協会のご協力を何とぞよろしくお願いいたします。今後とも、視覚の重要性、眼科医療の社会貢献度を少しでも多くの人に伝えるとともに、眼科医療レベルの維持向上に向けた啓発活動を積極的に推進していく所存ですので、これまで以上のご支援をよろしくお願いいたします。「日本眼科啓発会議」活動について日本眼科学会常務理事 小椋　祐一郎寄 稿13 寄稿：「日本眼科啓発会議」活動について