一般社団法人 日本眼科医療機器協会
会長 田中 吉修
平素は当協会の活動に、ご支援賜りまして誠に有難う御座います。
2025年4月より、一般社団法人 日本眼科医療機器協会 会長を拝命いたしました、田中です。
日本眼科医療機器協会は、眼科医療製品の製造・販売を行う企業の産業団体として、1978年（昭和53年）に発足以来、会員企業数も年々増加し、2024年12月現在で140社となりました。発足当初より、「眼科医療の進歩と健全な発展のため、より優れた眼科医療機器を提供し、国民の目の健康とQOL（Quality of Life）の向上を図り、社会に貢献すること」を協会理念とし、眼科医療の発展と産業界の地位向上につながる活動を続けております。
2024年を振り返りますと、新年早々に能登半島地震が発生しました。公益社団法人眼科医会からはビジョンバン（眼科医療支援車両）を派遣し医療支援にあたる中、当協会からも眼科医療機材を提供してまいりました。能登半島地域は未だ復興の道半ばでもあり、改めて被害に見舞われた方々のお見舞いを申し上げます。
当協会も含め医療機器関連団体から構成される、一般社団法人日本医療機器産業連合会は2024年に設立40周年を迎えました。それを契機に新たに産業ビジョンを策定し、キーメッセージを「いつでもどこでも安心して受けられる医療と健康への貢献」と定めました。社会情勢が大きく変容する現在、眼科医療機器の安定供給の体制整備を進めるとともに、イノベーションの推進に取り組んでまいりたいと思います。
主幹事業である学会併設展示会では、新型コロナウイルス感染症が5類感染症に位置づけられて以降、多くの先生方にご来場いただけるようになりました。一方、Web配信も普及し、学会参加スタイルも多様になりました。展示会場へより多く足を運んでいただけるよう、魅力ある展示会の運営にチャレンジし続けてまいります。
当協会が2020年に設立した合同会社G-Dataにおいては、公益財団法人日本眼科学会のレジストリー事業を担う一般社団法人Japan Ocular Imaging Registry（JOI Registry）と協調して、眼底画像や前眼部画像をAI解析により診断支援を行うプログラム医療機器の開発を進めております。AMED様の支援を受けながら、おかげさまで眼底AIプロジェクトでは昨年8月に承認申請を行うことができました。前眼部AIも今年中の承認申請を目指しています。会員企業の共同作業の成果である、これらプログラムが社会実装されることで、国民の目の健康に貢献すると共に、医師の働き方改革にも貢献できると期待しています。
本号では、岡原伸太郎先生に、産業医の立場から「目に関する症状や目の病気と仕事のパフォーマンスや失業との関係性」「仕事が目に悪影響する可能性と、それに対する特殊健康診断」についてご寄稿頂きました。紙面をお借りしてご寄稿頂いた先生に厚く御礼申し上げます。
日本眼科医療機器協会は、本年もより質の高い視覚健康ケアの提供を目指して会員と共に努力してまいります。皆様の協会活動へのご理解とご支援をお願い申し上げます。
