協会の成り立ち

 日本眼科医療機器協会は、全国の眼科医療機器・用具を取扱う製造会社、販社、輸入商社等幅広い会員企業によって構成されており、眼科関連学会長からのご要請により日本眼科学会総会を始めとする国内における学会併設器械展示会を運営させていただいております。

 また、日本医療機器産業連合会(医機連)及び医療機器業公正取引協議会(公取協)に加盟し、厚労省を始めとする行政からの通達の配信、意見具申等、関連団体との連携強化に取組んでおります。現在、会員会社数は賛助会員を含め130社以上です。

 当協会の成り立ちの詳細は不明ですが、実態は約80年以上の長い歴史を持っていると思われます。

 眼科器械の展示会を辿ってみますと、明治23年、27年の内国勧業博覧会や明治42年の連合医学陳列展覧会、同年の第13回日眼総集会(現在の日本眼科学会総会)等で展示されていた様です。一方、大正2年発足の東京眼科集談会(東京地区の眼科学会)のお手伝いをしていた東京本郷の医療器械店が、やがて定例会として集談会開催の折に会場廊下に商品を並べる許可を頂き、出展社が次第に増えてゆき、日眼総集会の際の展示もお世話するようになり、組織化されていったのではないかと思われます。その後、昭和22年から日本臨床学会(昭和22年~24年関東眼科集談会、昭和25年~36年臨床眼科学会、昭和37年~現在の日本臨床眼科学会)が発足し、春の日本眼科学会総会・秋の日本臨床眼科学会の2学会での併設器械展示が永い間当協会の主業務でありました。

 協会の名称も当初「東京眼科展示会」と呼んでおりましたが、昭和38年東京慈恵会医科大学で第17回日本臨床眼科学会が開催された折、関西方面の業者を含めた有志が集まって協議し、その名称を「日本眼科展示会」と改めました。

 その後大きな節目として、昭和53年5月(1978年5月14日~20日)に国際眼科学会が京都国際会館で開催されるに当たり、展示委員会が組織され、当協会役員は展示委員としてその運営に当たりました。その際、故湖崎先生(国際眼科学会1978京都 展示責任者)からの推薦もあり当協会名も国際的に通用する様、現在の「日本眼科医療機器協会」(JAPAN OPHTHALMIC INSTRUMENTS ASSOCIATION)と改められました。その後、平成18年4月に大阪で開催された第110回日本眼科学会総会期間中に開催された理事会において、当会の創立年が改めて審議され、名称が定められた昭和53年(1978年)を以ってその記念すべき創立年と定めることとなりました。

 眼科学会および併設器械展示会の一層の効率化を目指す観点から、眼科学会および当協会の合意により平成12年以降は、日本眼科学会、日本臨床眼科学会などの主要学会に関与する形になりました。

 

新草創期

1978年(昭和53年) 5月
第23回国際眼科学会が京都にて開催される。「日本眼科医療機器協会」を創立。

 

成長期 Ⅰ期:近代化

1986年(昭和61年) 12月
「日本眼科医療機器総覧」の創刊。

 

成長期 Ⅱ期:組織発展

1994年(平成6年) 4月
日本医療機器関係団体協議会(現:一般社団法人 日本医療機器産業連合会)に加盟。

 

1994年(平成6年) 11月
「眼医器協ニュース」を創刊。

 

1997年(平成9年) 8月
協会ホームページを開設。

 

1998年(平成10年) 11月
医療用具業公正取引協議会(現:医療機器業公正取引協議会)に加盟。

 

成長期 Ⅲ期:改正薬事法への挑戦

2002年(平成14年) 2月
協会ホームページに「眼科機器総覧」を開設。

 

2003年(平成15年) 8月
日本医用光学機器工業会とともに、認証基準・JIS 規格原案作成合同説明会開催。

 

2004年(平成16年) 4月
第1 回眼科機器基準委員会開催。
JoiaNet 開設。

 

2005年(平成17年) 3月
改正薬事法施行。厚生労働省より、薬事承認・認証基準作成・整備への感謝状受理。

 

成長期 Ⅳ期:活動領域の拡大

2008年(平成20年) 2月
「日本眼科啓発会議」の活動に参画。

 

2008年(平成20年) 9月
協会創立30 周年記念式典挙行。

 

2008年(平成20年) 12月
創立30 周年記念誌発行。

 

2011年(平成23年) 8月
アニュアルレポート発行。以降毎年発行。

 

2011年(平成23年) 11月
東日本大震災災害対策本部の支援活動に参画。

 

成長期 Ⅴ期:法人化

2012年(平成24年) 4月
日本眼内レンズ協会を統合。

 

2012年(平成24年) 12月
一般社団法人 日本眼科医療機器協会設立。

 

2013年(平成25年) 11月
医薬品医療機器等法制定に伴い、協会各委員会は対応活動を推進。

 

2014年(平成26年) 4月
WOC2014 TOKYOの展示運営に協力・開催。

 

2016年(平成28年) 8月
経済産業省戦略的国際標準化推進事業受託。

 

2018年(平成30年) 3月
協会創立40 周年感謝の会挙行。

 

2019年(平成31年) 4月
協会創立40 周年特集アニュアルレポート発行とホームページリニューアル。

 

2020年(令和2年) 1月
新会社「合同会社G−Data」設立

 

当協会の歴代会長
初代会長 (株)高田巳之助商店 高田 好雄 昭和53年~昭和56年
2代会長 (株)村田長兵衛商店 村田長兵衛 昭和57年~昭和59年
3代会長 (株)松本医科器械  横井 秀明 昭和60年~平成02年
4代会長 (株)ナイツ     太田 恒清 平成03年~平成08年
5代会長 (株)ニデック    小澤 秀雄 平成09年~平成18年
6代会長 (株)JFCセールスプラン 瀧本 次友 平成19年~平成28年
7代会長 (株)ニデック    小澤 素生 平成29年~現在